障害者手帳って、申請すべき？ - 聞こえに困っている方へ

「障害者手帳を取りませんか…？」

当時20代後半だった私の耳が聞こえにくくなり始めたことをどこで聞きつけたのか、職場の人事担当者が尋ねてきて、とても言いにくそうに切り出しました。

え？障害者手帳？オレって「障害者」になっちゃうわけ？まだまだ聞こえてるし、いらないよそんなモノ…。

私は（そして多分その人事担当者も）、「障害者」というのは特別な人たちで、手帳を取得するのは「障害者」の仲間入りをする証なのだと思い込んでいました。

でも、実際はもちろん違いますよ。

聞こえの問題でコミュニケーションに支障が出ている人は、手帳の有無に関わらず立派な難聴者（＝聴覚障害者）です。手帳は、自身の障害の程度を証明する書類に過ぎません。

もしあなたの聴力が手帳を取得できるほどまで落ちているならば、日常生活が相当不便なはず。迷わず手帳を手に入れて、ご自分の聞こえの不便さを周囲に説明するための材料にしてください（聞こえにくい事実を周囲に隠していてはいろいろ損をします。アピールが大切です）。

それに、自治体の福祉サービス適用、税金の減免、様々な料金の割引等々、手帳を持っていると便利な事もたくさんあります。

そうそう、私の手帳の話の続きを。

実は当時の聴力では手帳取得の基準に到底届かず、手帳を取れたのは約10年後、30代後半になってからでした。ちなみに手帳取得後に勤め先が倒産しましたが、間もなく今の職場に障害者枠で採用され、現在に至っています。

2014年発行「聞こえのハンドブック」掲載コラム⑦より